言わずと知れた売上高日本一を誇る『株式会社ヤマダ電機』。
競合ひしめく家電量販店業界で、断トツの売上高となっております。
実はヤマダ電機は家電販売だけではなく、とても幅広い分野にて活躍の場を広げている企業なのです。
そこで今回ヤマダ電機はどんな企業なのか実績や株式などを織り交ぜてわかりやすく解説していきます。
ヤマダ電機ってどんな店舗がある?
まず、最初にほとんどの方が持つ疑問としてヤマダ電機には
「ヤマダ電機LABI」と「ヤマダ電機テックランド」があります。
何が違うのかというと、
「ヤマダ電機LABI」は駅前や繁華街などに店を構える都市型の店舗で大型店が多く、一種のデパートのような店構えとなっています。
「ヤマダ電機テックランド」は主に郊外に店を構えており公共の交通機関では行きにくくはなるものの、駐車場が無料で広いので車での来店が便利となります。
ですので、用途によって買い物に出かける店舗を使い分けられるのがメリットです。
ヤマダ電機の歴史
1973年 | 山田昇が日本ビクターを退社し、群馬県前橋市に電気店を創業 |
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1983年 | 旧株式会社ヤマダ電機設立 |
1987年 | 日本電線工業株式会社を吸収合併し、現株式会社ヤマダ電機設立 |
2000年 | 東京証券取引所にて1部上場を果たす |
株式会社コジマを抜き最大手の家電量販店となる | |
2004年 | ヤマダ電機初のテックランド店を広島に開店 |
2005年 | 日本の家電量販店初の売上高1兆円突破 |
徳島県に店を開店させ47都道府県すべてに店舗を構える | |
2008年 | 創業者山田昇が社長から会長になり、甥の一宮忠男が社長に就任 |
2010年 | 売上高2兆円突破 |
初の海外店舗を中国の瀋陽市に開店 | |
2013年 | 子会社のサトームセンとダイクマを吸収合併する |
1株を10株に分割 | |
2016年 | 桑野光正が社長に就任 |
ヤマダ電機の事業内容
ヤマダ電機の事業内容は主に一般家庭向けの電化製品の販売ですが、その他の事業内容は
・日用品の販売・医薬品の販売・おもちゃ、ゲームの販売・家電の修理、リサイクル・ネット販売・リユース、アウトレット・車の販売・ゴルフ、書籍、自転車などの趣味用品の販売・住宅販売、オール家電。等
他の家電量販店と比べると事業内容の幅広さは群を抜いていると言えます。
ヤマダ電機の過去10年の実績
ヤマダ電機の過去10年の実績を見てみましょう。
1単位100万円となっております。
年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 当期純利益 |
2009 | 1,871,828 | 49,522 | 64,604 | 33,207 |
2010 | 2,016,140 | 87,303 | 101,586 | 55,947 |
2011 | 2,153,259 | 122,764 | 137,847 | 70,754 |
2012 | 1,835,454 | 88,978 | 102,225 | 58,235 |
2013 | 1,701,489 | 33,930 | 47,906 | 22,203 |
2014 | 1,893,971 | 34,265 | 50,187 | 18,666 |
2015 | 1,664,370 | 19,918 | 35,537 | 9,340 |
2016 | 1,612,735 | 58,158 | 62,734 | 30,395 |
2017 | 1,563,056 | 57,895 | 66,040 | 34,528 |
2018 | 1,573,873 | 38,763 | 47,335 | 29,779 |
ヤマダ電機のピーク時の売上高は驚異の2兆1532億5900万円となり、日本の家電量販店の売上高史上最高額となりました。
ここ数年売上高は落ち込んでいるものの、最新2018年度、売上高業界2位のビックカメラ(8440億円)と比べても倍近くの売上高を誇っており、まだまだ家電量販店業界を独走していると言えます。
ヤマダ電機の株主優待
ヤマダ電機の株主優待は年2回あり、3月期と9月期で優待割引券枚数が変わります。
株の保有年数でも枚数が変わってきます。
割引券の金額は1枚500円引きとなっております。
利用可能条件は1回の買い物(税込み)1,000円以上で、1枚の(500円)優待券が利用可能となっております。
3月期
枚数 | 1年未満 | 1年以上2年未満 | 2年以上 |
100株~ | 2枚=1,000円分 | 5枚=2,500円分 | 6枚=3,000円分 |
500株~ | 4枚=2,000円分 | 7枚=3,500円分 | 8枚=4,000円分 |
1,000株~ | 10枚=5,000円分 | 13枚=6,500円分 | 14枚=7,000円分 |
10,000株~ | 50枚=25,000円分 | 53枚=26,500円分 | 54枚=27,000円分 |
9月期
枚数 | 一年未満 | 一年以上 |
100株~ | 4枚=2,000円分 | 5枚=2,500円分 |
500株~ | 6枚=3,000円分 | 7枚=3,500円分 |
1,000株~ | 10枚=5,000円分 | 11枚=5,500円分 |
10,000株~ | 50枚=25,000円分 | 51枚=25,500円分 |
ヤマダ電機の配当金
2009年 | 3.30円 |
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2010年 | 4.00円 |
2011年 | 7.60円 |
2012年 | 7.60円 |
2013年 | 6.00円 |
2014年 | 6.00円 |
2015年 | 6.00円 |
2016年 | 12.00円 |
2017年 | 13.00円 |
2018年 | 13.00円 |
ヤマダ電機の配当金は2012~2013年にかけて多少下がりはしたものの徐々に右肩上がりしているようです。
終わりに
2002年以降家電量販店業界のトップを走り続けるヤマダ電機ですが、最近家電量販店業界2位のビックカメラの業績が伸びている為、うかうかしていられないのが現状です。
しかし、未だに圧倒的な売上、知名度を誇っているヤマダ電機。
まだしばらくは首位陥落の危機はないと考えられるでしょう。
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